「環境に優しい生産・設備」を追求し、エネルギー使用量削減、エネルギーマネジメント、廃棄物削減、資源循環を中心とした活動を継続しております。

つくばプラントでは、屋上に500kWの大型太陽光発電設備を設置し、2024年3月期に発電された56.7万kWhの電力はすべて工場内で消費し、248.5t-CO₂削減※に相当します。また、印刷後工程であるポストプレスメーカーのグループ企業MBO社は、2022年にドイツ工場の設備を117kWに増設、2023年にポルトガル工場へ590kWの設備を導入し、自家消費および売電を行っております。自家消費量は47.2万kWh、206.6t-CO₂削減※に相当します。

※2023年度温室効果ガス排出量算定用全国平均係数

つくばプラントでは、2023年3月期に工場高天井照明、クレーン照明、事務所・工場蛍光灯をLED化し、2024年3月期はCO₂排出量250t-CO₂削減※しております。本社ビルでは、2023年3月期にすべての階で照明をLED化、グループ企業各社もLED照明化を進めております。

※2023年度温室効果ガス排出量算定用全国平均係数

環境省が最高水準の省エネと認定した空冷ヒートポンプチラーを工場空調の一部で2018年12月に更新いたしました。つくばプラント全体における従来のガス使用量が約35％削減できているほか、水道使用量も夏季期間中には約3分の1削減することができました。これによりCO₂排出量も約500トン削減できます。

「環境に優しい製品開発」を追求し、原材料・部品調達から製造、製品の使用などライフサイクルにおける環境負荷、CO₂排出量を低減する活動を継続しております。

リスロンGX/G アドバンスシリーズ EXエディション

エネルギーコストの高騰は、印刷会社の利益を圧迫する大きな要因となっています。そこでKOMORIは印刷会社を支援するソリューションとして、温室効果ガス(GHG)排出量を削減する環境配慮型のオフセット印刷機を開発、2024年4月にリリースしました。

サステナブルな印刷を叶える3つの機能

KOMORIは、環境に配慮した要素技術の開発に注力しております。リスロンGX/Gアドバンス EXエディションは、環境に優しい3つの機能により印刷中の消費電力を18％削減※、またフィーダー・デリバリーの安定稼働により損紙枚数を低減することで、GHGの削減と高い生産性を両立します。

※スマートインキングフローとDCブロアーを併用した時の効果

スマートインキングフロー

最新の解析技術をもとに最適化されたローラー配列です。 安定した濃度コントロールができ、印刷品質の向上が可能です。さらに、回転駆動の負荷低減により排気熱量とエネルギー消費量を削減します。

1

DCブロアー

安定した用紙搬送を実現するKOMORIのDCブロアーは、風量を効率よく得ながら、高回転・高効率と小型軽量化を実現した経済的で環境にも優しいブロアーです。低エネルギー稼働と低発熱により消費電力を大幅に削減します。

2

e-ミスト

マイクロミストが用紙に直接加湿を行う、画期的な静電気対策システムです。用紙全体を加湿し、排紙部での紙揃えが向上します。加湿時間・消費電力・消費水量においてエネルギー効率を最適化しています。

3

「環境に優しい企業活動 」として積極的な情報開示を進めると共に、企業価値向上を目指した活動を継続しております。

KOMORIはTCFD（The Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準拠した気候変動関連リスク及び機会に関する項目について積極的に開示するという趣旨に賛同し、以下の取り組みを進めています。

KOMORIの気候変動対応を含めた環境全体の基本方針や重要事項は、「CSR委員会」において報告・協議されます。CSR委員会は年4回の開催を予定し、CSR委員会で決議した内容は必要に応じて取締役会に提議・報告し、グループ全体戦略へ反映しております。

CSR委員会の下部組織である「リスクマネジメント委員会」を設置し、各本部と連携して取組んでおります。リスクの特定と評価に際しては気候関連を含む経営環境のあらゆる側面リスクを抽出した上で、リスクの発生頻度と影響度で評価を行っております。活動進捗についてはリスクマネジメント委員会で討議され、特に重要とされたリスクはCSR委員会および取締役会に報告・協議されます。

気候変動による事業による影響を考察するために、「国際エネルギー機関（IEA）」や「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」等外部機関が公表している気候関連シナリオを参考に、シナリオ分析を行いました。分析では、「KOMORIエコビジョン」で定める2030年時点の気候変動による影響を定量・定性の両面で評価を行っております。

※下記表のPDF版はこちらからご覧いただけます。

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※PDF版はこちらから。

評価指標

• 2022年3月期の営業利益実績に対しての影響がある（考えられる）項目に対して以下の基準で定量的な評価を実施しております。
  ⇒大：5%以上、中：1%以上～5%未満、小：1%未満
• 定量的な評価を行っていない影響については、定性的な考察を踏まえて評価し、定性的な評価は「グレー」で表示しております。

KOMORIは2015年に策定した「KOMORIエコビジョン2030」において、気候変動における目標として、2031年3月期までに自社CO₂総排出量の2011年3月期比50％削減を設定し、2021年3月期には中間目標である30%低減を達成するなど、CO₂排出量削減に向けた活動を推進してまいりました。2023年3月期より、GHG排出量算定手法の標準化の流れに併せてScope2をマーケット基準とした算定方法の変更を行うと共に、2050年カーボンニュートラル達成に向けて「KOMORIエコビジョン」を改定しました。Scope1+2のGHG排出量は2023年3月期を基準年として2031年3月度26％低減を目標として取り組んでまいります。

KOMORIは2022年より、英国で設立された国際的な環境NGOであるCDPの質問書に回答しております。この回答を通じて、気候変動に関連する取り組みや各種データを開示し、環境への取り組みの透明性向上に努めております。